ネット上で興味深い記事があったので紹介したいと思います。いわゆる週刊誌ではなく、経済紙の記事で特定の企業の資質を問うているというのは、よっぽどのことだと思いますね。
http://www.toyokeizai.net/business/strategy/detail/AC/523d7307d7465dc8c5293f541b6a0e3c/page/1/
改めて、キヤノンのコスト削減によるメイド・イン・ジャパンの質の低下が浮き彫りになっています。昨年来から派遣社員切りの報道とともに、買い物の際には少なくとも問題の上がっている企業の製品は避けようと思っているのですが、心情的なものだけではなく実際の欠陥と言う影響が出るということなら、ますます購買意欲が萎える結果になってしまっていますね。
今世間では定額給付金の支給、エコ家電、車などの優遇による買い替え促進キャンペーンが行なわれていますが、対象商品の中には大型な物ほど値引き度が高いという、ちょっと考えるとエコと逆行する二酸化炭素を排出するものの購入を奨励しているようで、納得がいかないところがあります。本来なら、テレビ・新聞などのマスコミがこうした矛盾についてしっかりと提示すべきなのでしょうが、そうした情報が既存のマスコミから発せられることはあまりなく、今はその役割が徐々にではありますがネットに移行しつつあります。そうなると、日々の情報をテレビや新聞のみに依存している人にとっては、上で紹介したような事実もすぐには届かないわけで、何の予備知識もないまま、キヤノンの日本製のカメラだから安心だと簡単に騙されてしまい、いざトラブルに見舞われてしまって改めて気が付くということにもなりかねません。
先日からの企業の決算発表でテレビ・新聞などのマスコミについても軒並み赤字決算だそうですが、これからの地デジ移行の中で現状のような方向の報道が続くようだとしたら、多くの人はマスコミの報道を信用しなくなり、つまりはテレビ視聴者の減少、新聞の発行部数の減少と、若干大ゲサかも知れませんがメディア存亡の危機にもつながってくるように思うのですが。